ペアローンとは?メリット・デメリットと、わが家が選ばなかった理由を解説

夫婦ともに働いているなら、住宅ローンを組む際に一度は名前を聞くペアローン。借入額を増やせる・夫婦それぞれが住宅ローン控除を受けられるといったメリットがよく紹介されていますが、わが家ではペアローンを選択肢に入れていません。

この記事では、ペアローンの仕組み・メリット・デメリット、似た制度である連帯債務との違い、そして万一離婚した場合にどうなるのかを整理したうえで、わが家がペアローンを選ばなかった理由を正直にお伝えします。

YU

わが家も共働きだけど、ペアローンは検討しなかったんだっけ?

HIRO

うん、最初から選択肢には入れていなかったんだ。理由はいくつかあるんだけど、まずペアローンがどういう仕組みなのか、順番に整理していこうか。

ペアローンとは?仕組みを解説

ペアローンとは、夫婦(またはパートナー)がそれぞれ別々の住宅ローンを契約し、1つの物件を購入する方法です。契約は2本になり、それぞれが自分のローンの契約者であると同時に、相手のローンの連帯保証人になるのが基本的な仕組みです。

HIRO

つまり、夫のローンと妻のローン、2本の契約が同時に存在することになる。それぞれが自分の借入額に応じて住宅の所有権(持分)を持つことになるんだ。

ペアローンのメリット

ペアローンの主なメリットは、次の3点です。

YU

1人分の収入だけでは希望の予算に届かなくても、2人分の収入を基準にすれば借入できる金額が増える、ということだね。

HIRO

そうなんだ。住宅ローン控除も2人分受けられる可能性があるから、「借入額を増やしたい」「控除を2人分活用したい」というニーズに応えられる仕組みにはなっているよ。

ペアローンのデメリット

一方で、ペアローンには次のようなデメリットもあります。

HIRO

「2人分の収入があるから借入額を増やせる」というメリットは、裏を返せば「2人分の収入がないと返せない借入をしてしまうリスク」でもあるんだよね。

「ペアローンはやめた方が良い」と言われることがあるのも、主にこの離婚時のリスクと、世帯収入に頼った過大な借入になりやすい点が理由です。一方で、夫婦それぞれの収入が今後も安定して見込める・借入額を無理のない範囲に抑えられている、という条件が揃っていれば、ペアローンが向いているケースもあります。

ペアローンと連帯債務の違い

YU

ペアローンと似た言葉で「連帯債務」も聞くけど、何が違うの?

HIRO

一番大きい違いは、契約が1本か2本かという点だね。ペアローンは夫婦それぞれが契約者になる2本の契約、連帯債務は夫婦の一方が主債務者・もう一方が連帯債務者になる1本の契約なんだ。

YU

連帯債務は契約が1本だから、諸費用を抑えやすいんだね。

HIRO

うん。ただ連帯債務は、持分と実際の負担割合がずれると住宅ローン控除の額が減ってしまうこともあるとされているから、どちらを選ぶにしても、持分や負担割合の決め方は事前にしっかり確認しておく必要があるね。

ペアローンで離婚したらどうなる?

「ペアローン 離婚」と検索する人が多いように、離婚時にペアローンがどう扱われるかは、多くの人が気になるポイントです。調べてみると、主に次のような点が問題になるとされています。

離婚後に一方だけが住み続けると、金融機関との契約違反になり、残っているローンの一括返済を求められる恐れがあるとされています。共有名義になっている不動産を売却するには、持分の割合に関わらず共有者全員(つまり元配偶者)の同意が必要という点も、トラブルになりやすい理由の一つです。

住み続ける側がローンを引き継ぐには、名義変更ではなく借り換えや免責的債務引受という形で、審査に通ったうえで一本化する必要があります。審査に通らない場合は、売却して清算するのが現実的な選択肢になります。売却額がローン残債を上回る「アンダーローン」であれば清算しやすい一方、残債が売却額を上回る「オーバーローン」の場合は、金融機関の同意を得たうえでの「任意売却」という選択肢も検討することになります。

HIRO

つまり、離婚してもペアローンは自動的に解消されるわけではなくて、住み続けるにしても手放すにしても、金融機関を交えた手続きが必要になるんだよね。放置すると、滞納や将来の相続でさらにトラブルが複雑になる可能性もあるとされているから、早めに専門家へ相談することが大事だと思う。

わが家の場合:ペアローンを選ばなかった理由

HIRO

わが家は共働きだけど、ペアローンは最初から選択肢に入れていないんだ。理由は大きく3つあるよ。

1つ目は、万一離婚した場合のリスク。片方が住み続けられなくなったり、共有名義・連帯債務の整理が複雑になったりするという話を知って、できるだけそのリスクを避けたいと考えたこと。

2つ目は、1人では組めない規模のローンを、世帯収入を基準に組んでしまうリスク。どちらかの収入が一時的になくなった場合(転職・休職・育休等)でも、自分1人の収入で返済を続けられる範囲に借入額を収めておきたいと考えました。

3つ目は、「ペアローンを組まないと買えないような物件は、身の丈を超えている」という判断基準。ペアローンを使えば借入可能額は増えますが、それはあくまで2人分の収入が前提の金額です。「2人分の収入がないと届かない物件」に手を伸ばすこと自体が、背伸びしすぎだと考えています。

HIRO

借入額を決める基準も、「年収の何倍まで」というレンジで区切っているわけではないんだ。毎月のキャッシュフローの中で無理なく払えるかどうかを、もっと慎重に見るようにしている。具体的には、金利が今より高くなった場合のシミュレーションや、妻が休職したりパートに切り替えて収入が減った場合を想定して、それでも返済を続けられるかを確認しているよ。

YU

借入額を増やすための手段として見るんじゃなくて、1人分の収入でも無理なく返せる範囲で物件を選ぶ、という考え方なんだね。

HIRO

そうなんだ。「住宅ローンの変動金利、上がったらどうなる?」でも触れた通り、これから金利が上がる可能性も考えると、無理のない借入額に収めておくことがより大事だと思っているよ。

よくある質問

Q. ペアローンと連帯債務、どちらを選べばいいですか?

A. 借入可能額を最大限増やしたい・夫婦それぞれで団信に加入したい場合はペアローン、諸費用を抑えたい場合は連帯債務が向いているとされています。どちらも離婚時の整理が複雑になりやすい点は共通するため、借入額そのものを無理のない範囲に収めることも合わせて検討するのがおすすめです。

Q. ペアローンを組んだ後に、どちらかが仕事を辞めたらどうなりますか?

A. 自分の分のローンの返済義務はそのまま残ります。産休・育休等で一時的に収入が減る場合も含め、1人分の収入でも返済を続けられる見通しがあるかを事前に確認しておくことが大切です。

Q. ペアローンは事実婚や同性パートナーでも組めますか?

A. 金融機関によって対応が異なります。対応可能な金融機関もあるとされていますが、個別の条件は金融機関に直接確認することをおすすめします。

借入額の組み方を含めて相談するなら

ペアローンを使うかどうかだけでなく、「そもそもいくらまで借りるのが無理のない範囲なのか」は、世帯の収入・将来の変化(転職・育休・教育費等)を踏まえて考える必要があります。銀行の窓口では自社の商品の案内が中心になりがちで、借入額そのものの妥当性まで踏み込んで相談できる機会は多くありません。

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まとめ

HIRO

ペアローンは借入額を増やせる・住宅ローン控除を2人分受けられるというメリットがある一方、離婚時の整理の複雑さや、世帯収入に頼った過大な借入になるリスクもある仕組みだと分かったよ。

YU

わが家は、1人分の収入でも無理なく返せる範囲で考えていく、ということだね。

金利タイプの選び方は「住宅ローンの変動金利、上がったらどうなる?5年ルール・125%ルールの仕組みを解説」、中古住宅の住宅ローン控除については「中古住宅・中古マンションでも住宅ローン控除は使える?」もあわせてご覧ください。