生活防衛資金って結局いくら用意すればいいんだろう・・・今の貯金で足りているのか不安・・・
この記事では、一般的な目安と、現金を薄く持つ方針の わが家が100万円から200万円に増やした理由を、正直に公開します。
生活防衛資金という言葉は知っているけど、
- 自分の世帯でいくら用意すればいいのか分からない
- 「生活防衛資金なんていらない」という意見も見かけて、どっちが正しいのか迷う
- 投資に回すお金とのバランスをどう取ればいいのか知りたい

生活防衛資金はいくら必要?一般的な目安

働き方別の一般的な目安
- 会社員:生活費の3〜6ヶ月分(雇用保険の失業給付があるため)
- 自営業・フリーランス:生活費の6ヶ月〜1年分(収入の変動が大きいため)
- 子どものいる世帯:生活費の6〜12ヶ月分(支出が固定化しやすいため)


わが家の場合:100万円から200万円に増やした理由





「運転資本」という企業経営の考え方



「生活防衛資金はいらない」という意見をどう考えるか



生活防衛資金ゼロが危険な理由
- 体調不良で欠勤が増え、収入(キャッシュイン)が減る・遅れる可能性がある
- 家電の故障・通院等、想定外の出費(キャッシュアウト)が急に発生する可能性がある
- こうした事態が起きても、投資信託等を解約して現金化するまでには数日〜数週間かかる

生活防衛資金以外の現金は薄く持つ、というバランス



よくある質問
Q. 生活防衛資金はどこに置いておくべきですか?
A. すぐに引き出せる普通預金や定期預金等、元本割れのリスクがない置き場所が基本です。投資商品(株式・投資信託等)は値下がりリスクや解約から現金化までのタイムラグがあるため、生活防衛資金としては不向きとされています。
Q. 生活防衛資金が貯まったら、その後はどうすればいいですか?
A. 目安の金額に達したら、それ以上の余剰資金はNISA・iDeCo等での資産形成に回す考え方が一般的です。生活防衛資金だけを厚くし続けると、インフレで現金の実質価値が目減りするリスクもあります。
Q. 生活防衛資金の金額は一度決めたら変えなくていいですか?
A. ライフイベント(結婚・出産・転職等)で支出構造が変わるタイミングで見直すのがおすすめです。わが家も子どもが生まれたことをきっかけに、100万円から200万円へ金額感を見直しました。
生活防衛資金を確保したら、残りはしっかり資産形成に
生活防衛資金の目安が固まったら、それを超える分はNISA等での資産形成に回すのがおすすめです。公式サイトから直接申し込むより、ポイントサイト「モッピー」を経由するだけでポイントがもらえます。
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まとめ


生活防衛資金の考え方に唯一の正解はありませんが、「守りの現金」と「それ以外の資産形成」を分けて考えるという視点は、多くの方の参考になるのではないかと思います。現金比率全体の考え方は「資産形成では現金は薄いほうがいい?」、わが家が目指す働き方の全体像は「サイドFIREとは?」もあわせてご覧ください。