生命保険、いつ入ればいい?保障額はいくらにすればいいの?結婚・出産のたびに考えるけど、なんとなく不安だけで決めてしまっている・・・
この記事では、わが家が結婚時は生命保険不要と判断し、出産を機に加入した理由・保障額の決め方を公開します。
生命保険について、
- 結婚・出産のタイミングで生命保険が必要かどうか判断できていない
- 保障額をどう決めればいいのか分からない
- 実際にいくらの保険に、いくらの保険料で入っているのか他の家庭の実例を知りたい

生命保険の必要保障額、一般的な考え方


必要保障額の考え方(一般論)
- 遺族の支出: 生活費・住居費・子どもの教育費・葬儀費用 等
- 遺族の収入: 遺族年金・配偶者の収入・これまでの貯蓄 等
- 必要保障額 = 遺族の支出 − 遺族の収入
特に出産は、子どもが独立するまでの養育費・教育費が一気に上乗せされるため、最も必要保障額が大きく変化するライフイベントと言われています。わが家も結婚した時と、子どもが生まれた時とでは、必要な保障の考え方が全然違いました。
生命保険文化センターの調査によると、死亡保険金額の全国平均はおおむね1,900万円台〜2,000万円程度とされています。細かい積み上げ計算をしなくても、この辺りの金額を一つの目安として知っておくと、自分たちの保障額が大きく外れていないかを確認しやすくなります。
結婚時は「生命保険は不要」と判断した
わが家は結婚したタイミングでは、生命保険に入りませんでした。共働きで、当時からある程度の資産もあったため、生命保険は不要と判断したのです。お互いが働いていて収入があるうちは、万一の時も貯蓄でカバーできると考えていました。生命保険は「入っておけば安心」というものではなく、その時点で本当に必要かどうかを見極めてから入るものだと考えています。
出産を機に、生命保険に加入した理由
生命保険に入ったのは、娘が生まれるタイミングでした。夫に万一のことがあった時、妻は子どもを見ながらだと今までのようには働けないし、収入にも限界が出てしまうと考えたからです。共働き前提の生活設計が、子どもが生まれることで崩れる可能性が出てきます。それまでは自分たちの生活を守れればよかったのですが、子どもの生活・教育まで守る必要が出てきたのが、一番の変化でした。


掛け捨て型を選んだ理由
加入した生命保険は、掛け捨て型(定期保険)を選びました。貯蓄型の保険は保険料の一部が積み立てに回る分、保険料が割高になりやすいものです。貯蓄・運用はNISAやiDeCoで行い、保険はあくまで「万一の保障」に絞って安く抑えるという役割分担の考え方は、わが家の資産形成のスタンス全体と一貫しています。
わが家の実際の契約内容:保障2,000万円・月額1,960円
公開できる範囲で、実際の契約内容を紹介します。契約日は2023年12月、主契約保険期間は10年間(2033年11月まで)で、死亡・高度障害いずれも2,000万円の保障になっています。保険料は月1,960円で、カード払いにしています。
わが家の生命保険の内容
- タイプ: 掛け捨て型(定期保険)
- 保険期間: 10年間(2023年12月〜2033年11月)
- 保険料: 月1,960円(カード払い)
- 保障内容: 死亡2,000万円・高度障害2,000万円(いずれも病気・不慮の事故とも)
この2,000万円という金額は、当時のわが家の資産が3,000〜4,000万円ほどあったため、そこに2,000万円が追加されれば、夫がいなくなっても娘が大学を卒業するまでは大丈夫だろう、という判断で決めました。一般的な必要保障額の計算式のように細かく積み上げたわけではなく、「今の資産+この保障額があれば、子どもの教育を守れるか」というシンプルな基準で決めています。


結果的に、わが家の保障額2,000万円は、先ほど紹介した生命保険文化センターの全国平均(1,900万円台〜2,000万円程度)とほぼ同じ水準になっていました。細かい計算式に頼らず「今の資産+この保障額で子どもの教育を守れるか」という感覚的な基準で決めても、結果的に平均的な水準に落ち着いたのは興味深いところです。
妻自身の保険は、結婚前からのものをそのまま継続
妻自身は、結婚前から入っている医療保険をそのまま継続しています。条件が良い商品で、今解約してしまうのは勿体無いと考え、出産のタイミングでも新規加入はせず、そのまま継続することにしました。

生命保険を考える際のチェックポイント
ここまでの内容を踏まえ、生命保険を考える際のチェックポイントを整理しておきます。
生命保険のチェックポイント
- 「入っておけば安心」ではなく、その時点で本当に必要かどうかを見極める
- 出産は必要保障額が最も大きく変わるライフイベント、加入のタイミングとして検討する
- 貯蓄・運用はNISA等で、保険は万一の保障に絞ると保険料を抑えやすい
- 保障額は資産状況とあわせて、子どもの教育費までカバーできるかという視点で決める
- 条件の良い既存の保険は、無理に見直さずそのまま継続する選択肢もある
保険料の負担を抑えたい方は、「育休で収入が減る前に。保険見直し本舗・ベビープラネット・せつやくんを比較」で複数社の相談窓口を比較しているので、あわせて参考にしてほしい。住宅ローンを組むタイミングでの生命保険の考え方は「団信に加入したら生命保険は見直すべき?保障の重複と考え方を解説」でも紹介しています。
よくある質問
生命保険の保障額は平均いくらですか?
生命保険文化センターの調査によると、死亡保険金額の全国平均はおおむね1,900万円台〜2,000万円程度とされています。ただし家族構成・収入・資産状況によって必要な金額は大きく異なるため、あくまで目安として捉え、自分たちの支出・収入のバランスから計算することをおすすめします。
掛け捨て型と貯蓄型、どちらを選べばいいですか?
貯蓄・運用をNISAやiDeCo等で別に行っているなら、保険は「万一の保障」に絞って保険料を抑えられる掛け捨て型が合理的です。貯蓄と保険を分けて考えることで、それぞれの手段で最適な選択をしやすくなります。

子どもが生まれると守るべきものが増える一方で、保険商品の数は多く、一人で比較検討するのは骨が折れます。保険会社の窓口に相談すると、その会社の商品を前提にした提案になりがちなのも悩ましいところです。


ただ、保険は商品数が多く、素人目には何がどう違うのか正直分かりにくいのが実情です。契約書の小さな文字で自分に不利な条項が入っているケースもあるため、しっかり確認してから契約する必要があります。
そこでおすすめなのが、無料でプロに相談するという選択肢です。
「保険見直し本舗」は、全国386店舗以上(すべて直営)を展開する来店型の保険ショップです。専属のコンサルティングアドバイザーが45社以上の商品から提案してくれるので、強引な勧誘なく自分に合った保障を比較検討できます。保障額の決め方に迷っているなら、まずは無料相談で確認しておきましょう。
相談したからといって、無理に保険を契約する必要はありません。相談だけでも無料なので、まずは今の保障が適切かどうかを知るために、今すぐ利用してみましょう。
まとめ


この記事のポイント
- 結婚時は共働き・資産十分と判断し、生命保険は加入せず
- 出産を機に、掛け捨て型(定期保険)に加入
- 保障額2,000万円は「当時の資産+この保障額で子どもの大学まで大丈夫か」という基準で決定。結果的に生命保険文化センターの全国平均(1,900万円台〜2,000万円程度)とほぼ同水準だった
- 妻自身は結婚前からの好条件の医療保険をそのまま継続
生命保険の入り方に絶対の正解はありませんが、ライフイベントのたびに「今、本当に必要な保障は何か」を見直す姿勢が大切です。この記事が、保険選びを考えるきっかけになれば幸いです。