NIPT、受けるかどうかで悩んでいませんか




この記事では、次のことが分かります。
- NIPT(新型出生前診断)とは何か、検査の時期と流れ
- 費用の相場と、認証施設・非認証施設で何が違うのか
- 陽性だった場合にどうなるのか、検査の精度はどれくらいか
- NIPTの費用は医療費控除の対象になるのか
- 我が家が実際にNIPTを受けたときの費用と、率直な気持ち
NIPT(新型出生前診断)とは?検査の時期と流れ
NIPT(Non-Invasive Prenatal genetic Testing)は、妊婦さんの血液を採取するだけで、赤ちゃんの染色体疾患(21トリソミー・18トリソミー・13トリソミーなど)の可能性を調べる出生前検査です。お腹に針を刺す必要がなく、母体・赤ちゃんへの身体的なリスクがほとんどないのが特徴で、「新型出生前診断」とも呼ばれます。
NIPTの基本情報
- 検査方法:採血のみ(母体へのリスクがほぼない非侵襲的な検査)
- 受けられる時期:妊娠10週以降
- 結果が出るまで:採血から約2週間
- 対象:21トリソミー(ダウン症候群)・18トリソミー・13トリソミーが基本。施設によっては他の染色体異常まで調べる拡大パネルもある

費用はいくら?認証施設と非認証施設で何が違う
NIPTは保険適用外の自由診療のため、費用は全額自己負担です。施設によって金額に幅がありますが、目安は次の通りです。
NIPT費用の目安
- 認証施設:おおよそ10万円台〜20万円程度(遺伝カウンセリングが費用に含まれているケースが多い)
- 非認証施設:8万円台〜25万円程度と幅が大きい(検査項目の多さで変動しやすい)
ここでいう「認証施設」とは、日本産科婦人科学会・日本医学会連合が定めた基準をクリアした医療機関のことです。2022年にこの実施体制に関する指針が新しく整備され、認証施設では検査前後の遺伝カウンセリング体制が必須とされています。


陽性だったらどうなる?検査の精度も知っておく
NIPTで「陰性」と出た場合、その病気がないことを正しく当てられる確率(陰性的中率)は21・18・13トリソミーいずれも99.9%以上と、非常に高い精度です。
一方、「陽性」と出た場合に実際にその病気を持っている確率(陽性的中率)は、年齢や疾患によって差が大きい点に注意が必要です。
陽性的中率の目安(21トリソミーの場合)
- 35歳時点:約84.4%
- 40歳時点:約95.2%
- 13トリソミーは発生率自体が低いため、陽性的中率も約13〜58%程度とさらに低くなる


NIPTの費用は医療費控除の対象になる?
お金の話でもう一つ知っておきたいのが、医療費控除の対象になるかどうかです。結論から言うと、NIPTの検査費用そのものは医療費控除の対象外というのが国税庁の見解です。治療を目的とした検査ではないため、というのがその理由です。


我が家の場合:NIPTを受けて、実際にいくら払った?

我が家が実際に支払ったNIPT費用
- 請求金額合計:13万円(税込、消費税10%対象分として1万円を含む)
- 内訳:妊婦健診時等検査料 12万5,000円+その他 5,000円



検査を受けるかどうかは、家族の数だけ正解がある
NIPTを受けるかどうか、そして万が一陽性という結果が出たときにどう判断するか。これには「絶対の正解」はなく、本当に家族の数だけ考え方があると、我が家は感じています。



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よくある質問
Q. NIPTはいつから受けられる?
A. 妊娠10週以降から受けられます。採血のみで、結果が出るまでは約2週間かかります。
Q. NIPTの費用はいくら?
A. 保険適用外の自由診療のため全額自己負担です。認証施設で10万円台〜20万円程度、非認証施設は8万円台〜25万円程度と幅があります。我が家は13万円(税込)でした。
Q. 認証施設と非認証施設、何が違う?
A. 大きな違いは遺伝カウンセリング体制です。認証施設では検査前後のカウンセリングが必須とされており、結果説明の丁寧さに差が出やすいとされています。
Q. NIPTで陽性が出たら、それで確定?
A. 確定ではありません。NIPTはスクリーニング検査のため、陽性の場合は羊水検査などの確定検査を受けて初めて診断が確定します。
Q. NIPTの費用は医療費控除の対象になる?
A. NIPTの検査費用そのものは医療費控除の対象外というのが国税庁の見解です。妊婦健診費用や妊娠判定のための検査費用は対象になりうるため、区別して考える必要があります。
まとめ
この記事のポイント
- NIPTは妊娠10週以降に受けられる、採血のみの出生前スクリーニング検査
- 費用は全額自己負担で、認証施設は10万円台〜20万円程度、非認証施設は8万円台〜25万円程度と幅がある
- 認証施設は遺伝カウンセリング体制が必須で、結果説明の丁寧さに大きな差が出やすい
- 陰性的中率は99.9%以上と高いが、陽性的中率は年齢・疾患によって差が大きく、陽性=確定ではない
- NIPTの検査費用は医療費控除の対象外というのが国税庁の見解
- 我が家は13万円(税込)で受診。受ける・受けない、結果を受けての判断に「絶対の正解」はなく、家族の数だけ考え方があってよい
