iDeCoってNISAと何が違うんだろう・・・企業型DCとは何が違うのかもよく分からない・・・
この記事では、実際に個人型のiDeCoに加入している僕の運用実績と、転職時に慌てた移換手続きの実体験を正直に紹介します。
iDeCoを検討しているけど、
- 企業型DCと何が違うのか分からない
- 運用商品をどう選べばいいか迷っている
- 流動性が低いと聞くけど、実際どれくらいデメリットなのか知りたい


iDeCoとは?企業型DC・NISAとの違い
iDeCo(individual-type Defined Contribution plan、個人型確定拠出年金)は、加入者自身が掛金を拠出し、自分で運用商品を選んで老後資金を積み立てる私的年金制度です。会社が掛金を拠出してくれる「企業型DC」とは異なり、掛金は基本的に自分の口座から拠出します。


iDeCo・企業型DC・NISAの違い(概要)
- iDeCo(個人型): 加入者自身が掛金を拠出、自分で金融機関・運用商品を選ぶ
- 企業型DC: 会社が掛金を拠出(会社によっては従業員が上乗せする「マッチング拠出」もあり)
- NISA: 運用益非課税、いつでも引き出し可能
- iDeCo・企業型DC共通: 原則60歳まで引き出せない、掛金は所得控除の対象

わが家のiDeCo運用実績
実際の掛金・運用商品をそのまま紹介します。
わが家のiDeCo運用実績
- 運営管理機関: SBIベネフィット・システムズ
- 掛金: 月23,000円(企業年金のない会社員の拠出限度額いっぱい)
- 運用商品①: eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)「オルカン」 50%
- 運用商品②: eMAXIS Slim 国内株式インデックスファンド 50%
- 債券によるリスク分散: なし


iDeCoは金融機関(運営管理機関)によって選べる運用商品のラインナップや口座管理手数料が異なるため、どこでiDeCo口座を開設するかも重要なポイントです。僕はSBIベネフィット・システムズでiDeCoの口座を開設し、その中でeMAXIS Slimシリーズの商品を選んでいます。
掛金の月23,000円は、企業年金(企業型DCや確定給付企業年金など)のない会社員の拠出限度額にあたります。僕の場合、今の勤務先には企業型DCの制度がないため、この上限額まで拠出しています。
マッチング拠出はある?前職との違い

マッチング拠出は、企業型DCに加入している会社員が、会社の掛金に上乗せして自分でも掛金を拠出できる制度です。上乗せした分も所得控除の対象になるため、企業型DCにマッチング拠出の制度がある会社に勤めている場合は、活用を検討する価値があります。ただし全ての企業型DCにこの制度があるわけではなく、HIROの前職のように、企業型DCはあってもマッチング拠出はないというケースも珍しくありません。
転職時に慌てた、移換手続きの実体験

企業型DCに加入していた人が退職し、転職先に企業型DCがない(またはiDeCoに移換する)場合、原則6ヶ月以内に個人型iDeCoへ資産を移換する手続きが必要です。この手続きを忘れて放置すると、資産は自動的に現金化され、国民年金基金連合会へ「自動移換」されてしまいます。
自動移換されるとどうなる?
- 移換時に4,348円の手数料がかかる
- 4ヶ月目以降、毎月98円(年間1,176円)の管理手数料が資産から差し引かれる
- 現金化されるため運用がストップし、資産を増やせない
- 60歳になっても、そのままでは引き出せない(あらためてiDeCo等へ移換する手続きが必要で、その際さらに550円かかる)
- 自動移換されている期間は「通算加入者等期間」としてカウントされず、受け取り開始年齢が60歳より遅くなる可能性もある



流動性の低さはデメリット、それでも上限まで拠出する理由



NISAと確定拠出年金をどう使い分けているか、資産管理の仕組み全体は「NISAと確定拠出年金を夫婦でどう使い分ける?わが家の資産形成の仕組みを公開」で詳しく紹介しています。手数料の低さを重視する考え方は「ロボアドバイザーは今もやってる?WealthNavi・THEOを実際に使って辞めた理由」とも共通しています。
まとめ


この記事のポイント
- iDeCoは個人型、企業型DCは会社が掛金を拠出する制度で、それぞれ異なる
- 企業年金のない会社員の拠出限度額は月23,000円
- 運用商品は年齢に応じてリスクを取れる範囲で選ぶ(わが家はオルカン・国内株式インデックスを半分ずつ、債券なし)
- 転職時は前職の企業型DCの移換手続きが必須。6ヶ月放置すると自動移換され手数料が発生、運用もストップする
- 流動性の低さはデメリットだが、掛金の所得控除という税制優遇を重視して上限額まで拠出
iDeCoもNISAも、それぞれの制度の特徴を理解した上で、ご自身に合った使い分けを検討してみてください。